第39回東京国際映画祭で10月29日、米国アカデミー賞を主宰する「映画芸術科学アカデミー（AMPAS）」のビル・クレイマーCEOと東宝の松岡宏泰社長によるトークセッションが開催されました。テーマは「アカデミー・イン・東京：スペシャルトーク」。コロナ禍後の劇場回帰、ストリーミングとの共存、非英語圏作品の台頭など、映画業界の現在地と未来が語られました。両者は「劇場と配信は敵ではなく共存する」「グローバル化で字幕への抵抗が減っている」など、重要な示唆を残しています。
劇場回帰は進んでいるのか？
コロナ禍後の興行収入は回復途上だが、若い世代が劇場体験を求めている。
- 2025年の世界映画興行収入は336億ドル（5兆3000億円）で、コロナ前2019年の79％（全米76％、中国80％）。
- クレイマーCEOは「ミレニアル世代・Z世代は共有体験を好み、劇場回帰が見られる」と楽観視。
- 松岡社長は日本市場が2019年比105％で過去最高を記録した背景を説明。コロナ禍中に業界全体で「映画館は安全」と発信し、ジブリ作品の再上映や『鬼滅の刃』の大ヒットが観客を呼び戻した。
劇場とストリーミングは敵か？共存か？
両者は敵対するものではなく、互いの長所を活かして共存すべき。
- クレイマーCEOは「アカデミーは劇場体験を重視するが、ストリーミングは映画鑑賞の間口を広げ、新たな才能を発掘する」と共存の重要性を強調。
- 松岡社長は「過去にラジオやテレビでも同じことが起きた。配信台頭は技術の進化であり、必ず落ち着く」と指摘。
- Netflixも最近は「劇場公開から始める方がマーケティング的にベスト」と方針転換。適切なウィンドウ設定が再認識されている。
非英語圏作品が世界を席巻
『パラサイト』『ナタ』『ゴジラ-1.0』が示すグローバル化の波。
- アカデミー会員の25％が米国外（10年前は5％）。ポン・ジュノ監督の「人々はもはや字幕に抵抗がない」という言葉が現実に。
- 松岡社長は『ゴジラ-1.0』が全米で吹替なし・字幕のみで公開され成功した例を挙げ「変化を肌で感じた」と語る。
- 邦画が国内シェア75％を占める現状について「配給会社としては嬉しいが、業界全体では健康的でない」と懸念も。
短編映画が未来を拓く
アカデミー賞の短編部門は新たな才能の登竜門。東宝もオムニバスプロジェクト「GEMNIBUS」で若手を支援。
- 俳優・別所哲也からの質問に対し、クレイマーCEOは短編映画が多様な声を発信するプラットフォームだと説明。
- 松岡社長は東宝が推進する「GEMNIBUS」プロジェクトで、ショートフィルムを通じて若き才能へ投資する意義を語った。
第39回東京国際映画祭は11月4日まで開催中。映画業界の最前線を体感したい方は、ぜひ会場や公式サイトで詳細をチェックしてください。
